東南海大地震が30年以内には起こと予想されていますが、昨今震度５弱の地震が頻発しています。
地震が起こった場合、工場の建物が倒壊するか又事業継続が可能か各企業は今後の事を危惧されています。

費用のこともありますが、とりあえず耐震診断をされる事をお勧めします。

1. 診断法
   国土交通大臣指定　耐震改修支援センター及び一般社団法人 日本建築防災協会　による耐震改修促進法のための既存建築物の耐震診断および耐震改修指針によります。
   
   
2. 診断結果により構造耐震指標Is値等により判断を行い、耐震補強が必要か否かを判断します。
   
   
3. 耐震補強が必要な場合その補強方法と概算費用を算出します。

以上ですが、およその規模・構造資料を頂ければ耐震診断の御見積を致します。